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僕に必要な生命保険の保険金額を計算してみた

調べたこと

子供が生まれてくるこれからの生活に備えて、「共働き夫婦のマネー術」を読みました。出産後はおそらく僕の妻は仕事を辞めるので、もうすぐ共働きでは無くなるんですけど。去年の10月に発売されていて、新鮮な情報が詰まっていそうだったので読んでみました。

 

30代で1000万円貯める!  共働き夫婦のマネー術

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読んでみると、やっぱり子供が生まれるまでにどれだけ貯められるかが大事なんだなあと感じました。うちは妻が年上で高齢出産になるということもあって、結婚後すぐに子供を作ることにしたので、正直貯金があまり出来ていません。なので、ここは他の家庭よりも節約をして何とか補うしかないと思っています。以前の記事でも考えましたが、マイカーを諦める、とか…。

軽自動車ハスラーを買うと維持費はいくらになるんだろう - OG BLOG

 

マイカーについては、まだ結論は先送りにしています。赤ちゃんが生まれて一緒に生活してみてから決めたいと思っています。

 

さて、「共働き夫婦のマネー術」の中で、死亡保険で必要な保険金額を考えるところがありました。これを参考にして、我が家の場合を考えてみました。

 

収入

僕は会社員ですので、国民年金と厚生年金保険に加入しています。これで僕が死亡した場合、妻は、子供が18歳になるまでは遺族基礎年金と老齢基礎年金(合計13.3万円/月くらい)が貰え、その後は中高齢加算された老齢年金(合計9.8万円/月くらい)が貰え、妻が65歳からは老齢基礎年金と遺族基礎年金(合計11.4万円/月)が貰えます。


年金について - 年金の受給(遺族年金) | 日本年金機構

 

この他に、妻には頑張って働いてもらって手取り15万円は稼いで頂きたいと思います。

僕の会社で遺族弔慰金がどれくらい出るのか調べたのですが、労災や通勤中の死亡でないと、あまり大きな額はいただけないみたいです。「共働き夫婦のマネー術」の中では、平均1173万円が貰えるというデータが示されていたので、これは残念なところでした。

以上の条件で、明日にでも僕に万一の事態が発生したとして(泣)計算すると約1億1000万円の収入となりました!

 

支出

生活費をどう予測するか、これが一番難しいところです。現在月23万円ほどの生活費なので、僕が抜けた場合は仮に7割になるとして約16万円。

60歳以降の生活費としては、総務省の家計調査(2013年)を参考にします。60歳以上の2人以上無職世帯の家計支出平均は月27万円ほどになっています。妻1人の場合はまた仮に7割になるとして約19万円。

妻は女性の平均寿命88歳まで生きるとします。

それから、住居費は2500万円の家で我慢してもらうことにします。

最後に、子供の教育費。文部科学省「データから見る日本の教育2008」では、幼稚園から大学までオール公立で880万円。中学から私立で1634万円。オール私立だとなんと2258万円との事です!(涙) 子供には頑張ってオール公立で行ってもらって教育費は900万円。

以上の条件で計算すると、明日にでも僕に万一の事態が発生した場合(泣)、約1億4000万円の支出となりました!

 

つまりは

収支で3000万円マイナスです!ただ、正直生活費をどう予測するかで収支は大きく変わってしまうので、どこまで信頼できる値か疑問が残る部分はあります。でも、ある程度ざっくりした予測になってしまうのは仕方ないですね。ライフネット生命で、必要な保険金額を求める別の方法が紹介されていましたが、このやり方でもだいたい3000万円必要となったので、大きく外れた予測ではないと思います。


保険金額の決め方は? | 生命保険・医療保険のライフネット生命

 

この3000万マイナスという数字は、明日にでも僕に万一の事態が発生した場合の話です。子供ができる今が一番お金を残さないといけない時で、この後はだんだんと残すべきお金の額は減っていきます。

今住んでいる社宅から出て行かないといけない10年後に住宅ローンを組むとして、そうすると団体信用生命保険に入ることになります。これに入ると、僕が死亡した場合には残りの住宅ローン支払いが免除になります。ですので、生命保険で残すべきお金はグッと減ることになります。つまり、10年後は保険金額を大きく見直すべきタイミングになります。

ということで、僕が今契約すべきは3000万円10年間保障の生命保険だということが分かりました。以前に読んだ本で勉強したことから、医療保険には入らない予定です。

保険の選び方 保険に関する知識と僕の結論 - OG BLOG

 

保険会社にお金を出さないといけないのはすごく勿体無い気がするけれど。流石にこれは必要な経費だと思うので、泣く泣く近日中に契約しようと思います。

こういう計算をすると、公的保険制度や会社の福利厚生をちゃんと知っておく必要性を感じます。どんな補助があるのかしっかり理解して、うまく利用していかないといけないですね。国にも毎月高い保険料を払っているんですからね。

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